1月3日 超円高一時104円後半ヤバいぞ日本経済 リーマンショック級株価暴落が2019年にやってくる?


1月3日 超円高一時104円後半ヤバいぞ日本経済 リーマンショック級株価暴落が2019年にやってくる?

ダウンロード

こんにちはみやびです。今回は新聞記事のない内容を簡単に説明しながら2019年の日本の経済を大胆に予想してみようと思います。

金融市場は年明元旦から波乱含みの展開と間りました。
【ニューヨーク共同通信】によりますと2日夕(日本時間3日朝)の外国為替市場で円相場が急伸し、2018年3月以来の円高ドル安水準となる一時1ドル=104円70銭をつけ、
米アップルが中国での販売不振を理由に業績予想を下方修正したことで、世界経済の減速が現実味を帯びたと受け止められました。

ニューヨーク市場が大方の取引を終えた後、円は4円程度も急上昇したもようです。投資家がリスク回避姿勢を強め、相対的に安全な通貨とされる円を買う取引が優勢となり、
その後はドルが買い戻され、1ドル=107円台で取引されました。

なぜ円高になったのでしょうか?




【ニューヨーク時事】によりますと2日夕(日本時間3日朝)の外国為替市場では、世界経済の減速懸念などを背景に比較的安全な資産とされる円に買いが膨らみ、
円相場は一時1ドル=104円台後半に高騰しました。2018年3月下旬以来、約9カ月ぶりの円高水準です。なでそうなったかというと

米アップル社が中国の景気減速を理由に業績見通しを下方修正したことで、世界経済の先行きへの不安が強まったようです。

東京市場が正月休みで休場のため市場参加者は少なく、薄商いの中で為替相場の変動が大きくなりました。

2日のニューヨーク金融・債券市場では、長期金利が大きく下落しており、日米金利差縮小の思惑も円買いにつながった可能性があります。

3日現在は107円73~74銭となっているが、昨日の17時以降に比べると1円以上円高が進んでいる。

円安基調継続へ=景気減速で反転するかも?19年為替相場を占う

19年も、追加利上げを想定する米国と緩和を継続する日本の金融政策の違いで、「金利の高いドルを買って円を売る流れが続く」と予想
。欧州も年後半の利上げが視野に入っており、日本の低金利が一段と意識されそうです。

ただ、下値のめどは118円付近までと見込む市場関係者が多いようです。米経済は年後半にトランプ政権の減税効果がなくなるとみられているようです。
世界経済をけん引する米国の減速懸念が高まれば、ドルを積極的に買いにくくなります。

米連邦準備制度理事会(FRB)は、19年に2回、20年に1回の利上げが想定されていますが、、景気減速で2回で打ち止めとなれば、

「日米金利差拡大を見込んだ円売り・ドル買いに歯止めがかかりやすくなります。
このほか、3月には英国の欧州連合(EU)離脱の期限を迎え、状況次第では市場に混乱が生じる可能性があります。

これから日米新貿易交渉では、米国が言及する為替条項も警戒されています。

2019年の外国為替市場の円相場
2019年の外国為替市場の円相場は、堅調な米経済や日米の金利差拡大を背景に、円安基調が続くとみられる一方で、

米中貿易戦争などで世界の景気減速懸念が強まっていて、米国の金融政策が方向転換に迫られれば、円高へ流れが反転する可能性があります。

18年末の東京市場の円相場は1ドル=110円台半ばと前年末比2円程度の円高となりましたが28日午後5時時点は110円40~40銭と前日比52銭の円高・ドル安。
18年は、2月の世界同時株安を受けて安全資産とされる円が買われ、104円台に上昇すると予想されていましたが
その後は米朝関係や米中摩擦への不透明感が後退する中、10月初旬に日経平均株価の上伸につれて114円台に下落しました。
年末にかけて株価急落を背景に円が買い戻されたが、110円止まり。2018年の値幅は10円未満と、
変動相場制が導入された1973年以来最小だった。市場心理が悪化する局面でも、「米経済の堅調を背景に、ドルが売られにくかった」ようです。

リーマン・ショック級がやって来る可能性は否定できない
2018年の株式市場は、日米ともに大きな下落に見舞われました。日経平均株価が年間で下げるのは7年振りとのことです。

「リーマン・ショックが再びやって来る」

マーケットにこの手の不安を煽る声が出るのは、毎度のことです。一番記憶に新しいのは2016年で、特に米株が暴落すると世界中で騒がれていました。しかし、結果はご存知の通り、ダウはそこから10,000ドル以上も値上がりしました。

今回も大丈夫でしょ、ええ、私もぜひそう言いたいのですが、 誠に残念ながら 今回ばかりは本当にまずいかもしれません・・。




目次

既にリーマンクラスになっている
アナリストが見誤った理由
リーマン超えの材料
2019年の株価の相場予測
既にリーマンクラスになっている
株式市場、記録ずくめの2018年 日経平均7年ぶり下落

相場は月末まで下げ止まらず、10月の下落幅は2199円(9%)と、リーマン・ショック直後の08年10月以来の大きさとなりました。

日経新聞
その後、12月にはとうとう日経平均は19,000円を割れました。

米国株、ダウ反発 米中交渉に期待 年間では5.6%下落

ダウ平均は年間では5.6%下げた。前年を下回るのは2015年以来3年ぶり。下落率は08年以来10年ぶりの大きさでした。

日経新聞

日米ともに前回の金融危機時と同等の暴落にすでに見舞われてしまっています。

アナリストが見誤った理由

「暴落」と言う言葉は度々使われますが、今年はそれが本物であったと言うことになりますが、

そんな今年の暴落をほとんど予測することが出来ませんでしたが、これはなぜなのでしょう。

株価暴落はある日突然にやってきたのでしょうか? いえ、そうではありません。「事態を甘く見た」からだと。

異変は明らかに起こっていましたが、アナリストは暴落を華麗に無視してしまったのです。

日本株の下落がここまで大きくなった背景には、海外投資家の巨額の売りがあります。

今年の株式市場の重大な異常、それは海外投資家の売りです。それがまさにリーマン超えだったのです。

日経平均で19,000円程度と言う予測を当てる人もいましたが その最大の理由が、海外投資家の売りの理由を真剣に考えたからです。

リーマン・ショックを越えて売ってくるからには、その裏には必ずそれを超えるような材料が潜んでいるんだろうということを・・・

リーマン超えの材料

原因の一つにイギリスのEU離脱問題です。これは万に一つも合意はない、と言ってましたが その通りの状況でほとんど時間切れに突入しています。

そんな中、更に恐ろしい事態を生み出しそうなのが、これも何度も書いたドイツ銀行問題です。

クリスマス直前の21日、ドイツ銀行の株価が過去最安値をつけました。

ドイツ銀行の株価純資産倍率は0.23倍と、清算価値を大幅に割り込んでしまい世界的な株安と連動した面もありますが

もう1つの要因は資金洗浄(マネーロンダリング)の摘発です。
これらの合わせ技は十分にリーマン・ショックを超える可能性を持っている証拠です

、重大な事実はここに強烈な圧力をかけているのが、アメリカだと言うことです。これは米中覇権戦争の一環と思われます。

 

images

2019年の株価の相場予測
これらの要因により2019年は相当厳しい相場になることを覚悟しなければならないと思います。

投資の予測をするにあたって、一番精度の高い指標がありますがそれは何かと言えば、投資家の心理です。

全体が強気の時には株価は騰がらず、全体が弱気の時には株価は下がらないのです。

これは相場の本質であるため、この指標に従えば100パーセント負けることはありません。

しかし今年の相場は、はっきりとわかることがあります。とにかくみんなが強気すぎることが最大の問題だと考えてきました。

今年「暴落する」って言っている人がいたでしょうか? 2016年~2017年、日経平均株価が15,000円~24,000円に駆け上がる中、
暴落を予想する人は徐々に減り、2017年末には誰一人いなくなりました。

逆に全体が弱気だったのが、15,000円だった時なのです。つまり相場の底打ちには、ほど遠いと考えられるのです。

株高値「2万3000円以上」 経営者が占う2019年

主要企業の経営者20人に2019年の株式相場の見通しを聞いたところ、日経平均株価の高値を2万3000円以上とする回答が18人にのぼった。安値は1万9000円程度との見方が多い。世界景気の先行きや米中対立など不透明感は強まっているが、経営者は日本企業の好業績が続くとみて底堅い相場展開を予想している。

日経新聞
彼らの見立ては基本的に甘いです。これらを踏まえて私の見通しを示させてもらうならば、日経平均株価の安値は、15,000円程度となります。 彼らはこの値段で再び総弱気に傾くでしょうか? 相場反転の鍵はそこにあると思います。

景気については「全世界的に下降していくだろう」と予測。その根拠として、米国住宅市場に陰りが出ていることなどです。

日本経済も「下降に入って、良くいって今年並み」との厳しい見方を示し
為替は「間違いなく円高になる」として、ドル/円は「100円から110円の間くらい」と予想しました。
今年に関しては、景気判断、為替を含めて、「企業業績は過去最高なんだから株は割安」は、早々に否定されることになるでしょう。

「年末は2万円に戻る」、はっきりとは書いてありませんが、それまでは下値を探るという予想する方もいますが 安値15,000からの年末20,000円というのを今年の株価 予想これは2016年に近い動きですね。
どうして、こんなことになってしまったのか? 常識派の方にとっては、到底理解しがたいことかもしれませんが、現在のアメリカ、トランプ政権は民主主義の機能を失っている事が要因の一つとして挙げられます。
彼らを支配しているのは、所謂過激派です。ですから、これからどんなことが起きても不思議ではないのです。16年前、同じような状況下にありました。

今回のターゲットは中東ではなく、間違いなくEUと中国です。その中で順序としてまず、EUが破壊される可能性が非常に高いのです。

更に日本に限っては、北朝鮮(韓国)との問題が、暗い影を落とすでしょう。

2019年は常識外れの相場、政治・社会状況になる、と身構えていた方がいいかと思います・・。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。